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くたびれた、が口癖の2児の父親。日本、米国中心に投資をこころみています。株優でのプチ贅沢を楽しみに頑張っています。

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資源価格の推移

WTI原油価格は1990年代は20ドル程度で推移し、2000年代に入っても20から40ドル程度で推移していました。2004年ごろから原油価格は急速に上昇し始め、100ドルを突破していきます。歴史上はじめて100ドルをつける時に(2007年だったかと思いますが、、)、100ドル指値を入れたマネージャの弁として、お孫さんに自分が初めて100ドルつけた人だと将来言うため、という半分冗談のトークをしたことがニュースになったのを思い出します。2008年にはさらに上昇し、140ドル台をつけて、リーマンショック後の不況で30ドル台まで暴落しました。その後再び2011年に110ドル台程度に上昇し、100ドル近辺で推移した後、昨年末から再び暴落しています。現在は48ドルです。

鉄鋼石価格も1980年から2000年程度までは10ドル台で推移していました。2005年ころから急上昇し、2011年には190ドルのピークをつけています。その後は価格は崩落し、昨年には60ドル台、最近では40~50ドル台まで下落しています。

金、銀、プラチナ等の貴金属の動きに目が行きがちですが、その他の商品価格もここ10年で大きな動きをしています。目を通したレポートでは、今後しばらくは世界はデフレ基調、資源価格もしばらく下落基調で、2008年のような大きな上昇を望めないとするものが多いと思います。鉄鉱石価格は35ドル程度もみたいなレポートもあるようで、2000年以前の価格まで落ちていくことになれば、現在の価格からさらに半額以下に下げていくことになります。原油先物価格、鉄鉱石スポット価格は2008年のピークから見ると半値八掛け二割引き(1/3)程度には落ちてきていて、昨日のブログにものせたように、CRB指数のような総合指数でみた場合も、2000年以降でのボトムに近い値になってきており、資源価格についても、ここから先、原油や、鉄鉱石価格が40ドル台を下回るような価格にさらに下落していくのか、40ドル台程度が底値になるのか、見ていきます。


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商品指数が下げています

中国株下落とともに、各商品指数が下げてきています。CRB指数も205となっています。

いくつかの商品指数が使用されますが、1)最も歴史のあるCRB指数は1957年に米国CRB(Commodity Research Bureau)社により開発され、指数は1967年の平均を基準値 100として算出されています。2005年の改定からはエネルギー・貴金属・穀物など19品目で構成されています。世界的な物価の代表的な指標として使われていて、景気の指標と考えられたり、インフレ動向の先行指標として注目れたりします。2)SP-GSCI指数は1991年にゴールドマン・サックス社によって設計され、その後米格付け会社のスタンダード&プアーズ社に買収されています。24の商品先物で構成され、他の2つの指数と比べてエネルギーのウェイトを2倍程度に高くしていることが特徴です。3)DJ-UBSCI指数はダウ・ジョーンズ社等により開発され、19の商品で構成される指数です。

各商品指数は下落してきていて、CRB指数でみても200あたりは中国の爆買い前やリーマンショック後に近い値になっており、2000年以降の底値に近い値になってきているように見えます。
このような値を見ていると、日米で商品指数に連動するETFもあり、コモディティ投資を考えてもよい気もします。ただし、改定もあったものの50年で100の指数が200程度の商品指数の動きは株や債券投資のように元本に成長性のある投資クラスとは長期での動きは違う気が自分ではしています。


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中国のドイツへの影響

中国の株価低迷がニュースになっていて、バブルが崩壊して実体経済が縮小するといった見方と、あまり実体経済に影響しないといった見方と分かれています。日本の最大の貿易相手国は中国とアメリカなので、中国の経済状態は日本の経済状態に影響を与えることがよく論じられます。ドイツと日本はGDPで世界3位、4位の経済大国ですが、この日本とドイツの中国輸出状況の差異がレポートされていました(Y. Noharaさんのブルームバーグ記事)。日本では2008年から2014年まで対中国輸出はあまり変化していないのに対し、ドイツでは同じ期間で対中輸出総額は2倍以上に増加しています。日本は最近言われているように輸出は全経済活動の中で占める割合は現在はあまり高くはなく、GDPに占める輸出の割合は15%であるのに対し、ドイツでは40%を占めているそうです。このようなレポートを見ていると、ドイツがユーロ圏にギリシャなどと一緒に存在していることで、得しているという説もなんとなく納得でき、中国の経済活動がユーロ圏の経済活動やDAX 等の株価指標にも大きな影響を与えてしまうことがなんとなく理解できます。


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中国株が下落しました

上海株の8.5%クラッシュが世界で報じられています。先日の急落からのリバウンド分を一日で消し去る勢いでした。中国では4-6月のGDPが7%成長だったと報じられたばかりであり、以前から言われているように統計発表が正しいかどうか疑問視するコメンテータの発言もインターネットテレビ上で散見されます。バンクオブアメリカからも中国株式市場のレバレッジは今までに考えられている分の2倍程度かけられているのではといった推察もなされて発表されています(Bloomberg BusinessのLuke Kawaさんの記事)。ここにきて、今までも問題視されながらあまり問題に取り上げられなかった中国からのデータの信憑性が今まで以上に疑問視されているように感じます。やはり日米欧中でまず中国は少なくともしばらくは直近高値を更新できそうにない展開です。前回急落のラインを今後さらに下回って下落していくのか、中国政府の株価対策が成功するのか見ていきますが、どれもそうですが値段が安くなるならゆっくり買っていきたい気がします。


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先週の売買

先週はVWO、EURSを若干とSPXSを100株買い増し、金曜日には単元株で保有していたサンデーを売却しました。週末にはジャパンフーズから100株所有での株主優待のサイダーが届きました。房総サイダーと銘打ち、190ml缶、30本です。暑い夏は小さいサイダーが重宝します。


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ここ1、2か月で

ここ1、2か月では上海市場の下落と原油を中心としたコモディティの下落が目立ってきています。昨年に暴落した原油価格は今年のリバウンドから、やはり再度50ドル割れしてきています。オーストラリアドルは90円台まで再び円高方向に動いています。TRY/JPYは45.16(シリア空爆のニュースが出ています)、NOK/JPYは15.09です。ナスダックが高値を更新してから、日欧米中の主要市場ではなかなか高値を取り切れていません。ここ1、2か月安くなってきている指標がさらに安くなっていくのか、高値を目指す株式市場が引き続き高値を更新していくのか(さすがに上海市場はしばらくは無理そうな気がします)、経過をみることになりそうです。


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東京都の国家戦略特区

最近都心部の職場を歩いていると、大きな建設現場をいくつも見かけます。今までの建物があっという間になくなって、全く違った新しい建物が建ち始めます。2020年は東京オリンピック、さらに2027年はリニア開業と東京で大きなイベントがあり、特にオリンピックまでは、国立競技場もそうですが、オフィスビル、商業施設など大きな建設事業が目白押しであることが、各種記事で取り上げられています。
さらに国主導で国家戦略特区事業が進められており、オリンピック事業と合わさることで東京都心は各地区でまったく違った景観となりそうです。国家戦略特区は、産業の国際競争力の強化及び国際的な経済活動の拠点の形成に関する施策の総合的かつ集中的な推進を図るため、2015年度までの期間を集中取組期間とし、いわゆる岩盤規制全般について突破口を開いていくものとされています(首相官邸ホームページ)。日刊建設工業新聞によると6月10日時点で国家戦略特区の特定事業と位置付けられている都心部の15の大規模再開発事業のうち千代田区の「(仮称)新日比谷プロジェクト」、港区の「竹芝地区開発計画」と「虎ノ門トラストシティ ワールドゲート」3件は国の認定を受けており、いずれも延べ床面積20万平方メートル前後の開発事業だそうです。港区の「(仮称)虎ノ門一丁目地区第一種市街地再開発事業」「(仮称)愛宕山周辺計画(I地区)建設事業」と「(仮称)虎ノ門駅前地区第一種市街地再開発事業」、千代田区の「大手町一丁目2地区開発事業」、中央区の「(仮称)東京駅前八重洲一丁目東地区第一種市街地再開発事業」と「(仮称)八重洲二丁目北地区第一種市街地再開発事業」の6件は都市計画手続き中。まだ都市計画手続きに入っていない都内の特定事業についても(常盤橋地区(千代田、中央区)、虎ノ門・麻布台地区(港区)、六本木五丁目西地区(同)、JR東日本品川車両基地跡地(同)、有明北3―1地区(江東区)、羽田空港跡地(大田区)の6件)、計画が固まれば早期に手続きに入るとみられているそうです。(虎ノ門駅前地区第一種市街地再開発事業についてはその後6月30日の野村不動産のプレスリリースで、認定を受けたことが発表されています)
昨日は東京オリンピックのエンブレムが発表されました。国立競技場のニュースも最近紙面をにぎわしています。さらにJRや東京メトロの新駅や駅再開発のニュースもですが、自分の周りの街並みを見ていても、2020東京オリンピックに向けての準備と並行して、都心の再開発が始まっており、国家戦略特区の大規模プロジェクトと一体となっていくことで、5年後、10年後の東京都心はまったく違った街並みになっていそうです。


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世界のGDP(2)

未来の世界は、のような予想が様々なシンクタンクから様々な発表(予想)がなされます。20?0年の世界のGDPランキングは、についても時々発表がありますが、本年発表での比較的新しい予想を見る(米農務省発表をもととした4月10日Bloomberg Bussiness記事)と2030年の世界のGDPランキングは

1 アメリカ 24兆8千億ドル
2 中国   22兆2千億ドル
3 インド   6兆6千億ドル
4 日本   6兆4千億ドル
5 ドイツ   4兆5千億ドル
6 ブラジル 4兆ドル
7 イギリス 3兆6千億ドル
8 フランス 3兆3千億ドル
9 カナダ  2兆6千億ドル
10 ロシア 2兆2千億ドル

本予想ではランキング10位以内の大国で2015年からの15年間でGDPが2倍以上に増加するのは中国とインドとされています。あくまで予想であり、その年年で少しずつ変わるので注意も必要です。


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世界のGDP

2015年4月のIMFのデータによると2014年の世界の名目GDPは77兆ドルでトップ10は
1 アメリカ 17兆41百億ドル (22.5%)
2 中国   10兆38百億ドル (13.4%)
3 日本    4兆61百億ドル (6.0%)
4 ドイツ    3兆85百億ドル
5 イギリス  2兆94百億ドル
6 フランス  2兆84百億ドル
7 ブラジル  2兆35百億ドル
8 イタリア   2兆14百億ドル
9 インド    2兆4百億ドル
10 ロシア  1兆85百億ドル
となっています。EU全体では18兆49百億ドル(23.9%)です。数年前に中国が日本のGDPを抜く記事や、近年も中国のGDPが2倍になるような記事を見ましたが、世界経済にとってアメリカの動向が依然最大の影響をあたえるとともに、EU、中国の動向も影響を与えることが予想できます(アメリカ、EU、中国で世界のGDPの6割になります)。世界の経済は年々その同期を増してきており、アメリカの動向とともに、欧州、中国の動向に注意することも大切になってきている気がします。


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米国のインフレ率

6月の各米国データが出てきています。7月17日米国労働省発表の消費者物価指数(CPI)は前月比0.3%上昇、コアCPIは0.2%の上昇でした。コアCPIは前年同月比で1.8%の上昇となりました(5月は1.7%)。しかし、5年物での期待インフレ率の一つの指標とされるブレイクイーブンインフレ率(5 year TIPS/Treasury Breakeven Rate)は7月17日時点で1.50%となっています。FRBからはインフレ率は2%、失業率は5%を目標とする発言がなされてきていますが、”近いといえば近い”値が出てきています。このような値をにらみながら米国利上げが行われていくことになると思います。
IMFのWorld Economic Outlook Databasesによると米国のCPIは2014年は前年に比べ1.61%上昇(同時期日本は2.74%上昇)、2015年は4月までで0.10%上昇(同じく日本では1.01%上昇)で、2014年から2015年前半までは日本のインフレ率のほうが米国を上回っています。30年以上にわたり日本のインフレ率は米国のインフレ率を下回ってきたのですが、ここ1、2年は少し傾向が違ってきていました。日本でも黒田総裁の目標インフレ率2%に満たないインフレ率の発表が2015年年央続いており(0.5、0.6%)、日米のインフレ率の逆転は1、2年の一過性の傾向となりそうですが、今後のアベノミクスの行方、アメリカでの利上げの行方、為替の行方等によっては今後もこの傾向が続くことになるのかもしれません。。


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