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くたびれた、が口癖の2児の父親。日本、米国中心に投資をこころみています。株優でのプチ贅沢を楽しみに頑張っています。

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日本人の結婚の変化

日本人の結婚についてもう少し。

日本での結婚は昨年度は63万5096組。1970代は年間70万組以上は結婚していたようです。1970年代は第一次ベビーブーム世代が結婚適齢期だったころで多いわけですが、いずれにしても、傾向としては年々減っています。

日本の全人口を分母にしてその年の結婚件数を分子にして、人口が1000人に対してどれだけ結婚しているかという値を婚姻率として人口動態調査では公表しています。この婚姻率も1970年代は10以上で推移していたのが、去年は5.1。人口当たりの結婚数はすでに40年で半減しています。

婚姻数自体も、人口当たりで考える婚姻率も、昨年の値は過去40年基本下がり続けていて、戦後70年以上でほぼ最低レベルとなっています。

晩婚化の進行が叫ばれていますが、年々男女ともに晩婚化していることは事実で、1970年代には男性は大体27歳で初婚、女性は24,5歳で初婚だったのが、ここのところは男性が31歳、女性は29歳で初婚となってきています。

でも、数値的に、自分が眺めてみて一番目立った変化をしているのは、、、、結婚しない率。生涯未婚率です。70年代は男性の結婚しない率は2%台くらい。同じく女性で4%台くらい。現在はこの生涯未婚率は年々急上昇していて、男性は20%越え、女性は10%越え。

女性で20歳代で結婚していない率は1970年代は20%くらいだったのが、今や60%。


人口がまず減っていて、特に年齢構成も結婚適齢期の方より、高齢者が多くなってきている時代変化もあり、婚姻件数総数が減っていくのはしょうがないかな、といったところと思います。ただ、人口当たりの婚姻件数は40年かけて半減していて、結婚適齢期の人口が減っただけでは説明がつかない感じ。晩婚化も言われて実際40年で男女ともに4,5歳ほど結婚は後ずれしているようですが、結婚自体しない人が増えているのが、一番問題なのかもしれません。。。



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日本人は何歳で家庭を持つかー日本人の結婚年齢=

日本人は今何歳で結婚して家庭を持つのでしょう。平成27年厚労省の人口動態調査によると去年平成27年の1年間でご結婚したカップルは63万5096組とのことで、
男性の初婚の全国平均は31.1歳、女性の初婚の平均年齢は29.4歳。だいたいこれくらいの年で結婚して、家庭を持ち始めるということみたいです。晩婚化が言われていますが、思ったより早いと思うか、思った以上に晩婚化が進んでいるととらえるか。いずれにしても現在日本人は大まかに30歳で結婚して家庭を持つと考えれば、きっかり当たらずとも遠からずの感じ。

ただ、内閣府の少子化対策のホームページでのデータからは、20歳代の男性は71.8%が未婚。30から34歳まででは47.3%が未婚。35から39歳までは35.6%が未婚。別に男性なら30代後半であればまだ3分の1の人は未婚。同じく女性では20歳代の未婚率は60.3%、30から34歳の未婚率は34.5%、35から39歳でも23.1%が未婚。
こういう風にみると、30歳代で未婚は男女とも結構普通といった感じ。ちなみに、的なデータでは1生涯結婚せずに暮らす男女は(一応50歳までに結婚しない男女のデータで)、男性が20.14%、女性は10.61%。。。女性の10人に1人も驚きですけど、今の日本では男性の5人に1人は生涯独身を貫く、というデータで本当に驚きΣ(・□・;)です。自分なんかはずっと独身だったら気楽だったかなとも思いますが、結婚をぜひともしたいと考える男性の方は、ある程度頭に入れておいたほうが良いデータかも。30代は独身が普通なんて思っていると、、そのままずるずる結婚せずに50歳みたいな。。。どうも東京が全国一、この50歳まで独身者の割合が高い県のようです。結婚を考えたら独身者の多い東京に行こうと考えるか、東京にいたら独身になっちゃうと思うか。。。

ちなみに、去年1年の離婚件数は22万6198組。結婚3組に対して1組離婚しているデータ。そのうちの約3分の1は結婚5年未満での離婚。結婚30年以上たってからの熟年離婚も1万組を超えていますが、離婚する方の3組に1組は結婚して早くに離婚していて、現実に一緒に暮らしてみたら、違っていた的な感じなんでしょうか。そんな感じであれば、娘とかは結婚前に半同棲して現実を見てもらうのが良いか、結婚して籍を入れてから、現実を見てもらうのが良いか。。

で、さらにちなみに、去年1年での全婚姻件数の中で、夫が再婚だった件数の割合は19.7%、女性が再婚だった方の件数が16.8%。すでに5件に1件弱の割合で、結婚は再婚者。本当に再婚も当たり前の世の中になったようです。そう考えれば、籍入れてダメだったら離婚して、次探す、、、もなくはないかも。でも女性は平均30歳で第1子を出産し、第2子を出産している母親の年齢も32歳くらいとなっていますし、子連れで次探すは一段大変かも。。。



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不動産バブル崩壊

日本では1989年末に株価は史上最高値を付けて、株価の大暴落、その2年ほどのちに不動産価格もバブル頂点を付けて、株価、不動産ともにバブルが崩壊、大暴落となりました。アメリカでも2007年、株価と不動産バブルからの大暴落を見ています。

去年今年と不動産価格が高くに推移し、国内の不動産融資などを見ても最高値圏で推移しています。アメリカでもDow-Jones EauityAll RERT Indexは362となり、2007年の米国不動産バブルの値をすでに優に超えて史上最高値圏での推移を続けています。これらの不動産価格の高騰は各国中央銀行によるQE政策により高く持ち上げられていることは間違いないため、ここ2年ほどは今年来年と不動産バブルが崩壊していくのではと心配するネット記事も多く出ています。

不動産価格の崩壊が株価崩壊と(不動産と株の2つの資産クラスでの価格下落が)同時期に起こると、どうしても株価下落幅は大きくなってしまうため、不動産価格が2007年のような大暴落をきたすのかどうか、どうしても心配にはなります。
未来のことは全くわかりませんが、自分は素人的には、現在国内の不動産融資に関しては、個人の家の取得などの融資が大きく、2007年時のようなファンドによる買い付けが世界を席巻している状態ではないこと、アメリカでは2007年に不動産バブルの崩壊を一度経験した直後であること等等からは、去年から下がっている株価に不動産市場の大暴落が引き続く、というようにはなかなか思えません。中国はすでに株価の最高値からの下落幅も壮絶に大きくなってきていて、不動産価格下落も起きているため、世界で見れば、残念ながら中国は一度不動産バブル崩壊となるのでしょう。

株価の推移に不動産の推移はどうしても追随していく形にはなるので、昨年から日経平均株価は下落しており、不動産が勢いよく上がっていくことは考えられないのは確かで、下落する傾向をここ1、2年呈していきそうです。ただ、2008年のような、不動産投げ売り、みたいな事態になって、不動産価格大暴落となっていくのではなく、だらだら少し下げていき、多くの個人の不動産取得者は購入後の不動産価格の推移で、慌てて投げ売りするより、淡々とローンを払い続けていく、みたいな感じになるのではと素人的には考えています。割り切っていってしまうと、今一番考える路線は2007年からの株価下落で不動産価格の大暴落を見た多くの人は、去年からの株価下落で不動産価格の大暴落がデジャブのようによみがえり、心配されますが、自分としては株価は大きく動くけれども、不動産は下落幅は株価と比べてだんぜん小さく推移するのではみたいに思います。かえって先進国の中央銀行がお金を世界にばらまいて、貨幣価値を下げていることは確かなので(株価が下落することで、ばらまいた貨幣を中央銀行が吸収することがなくなっていくならば、、、米国は金融政策正常化と言ってますが、結局QEでばらまいたマネタリーベースを縮小するところまでは持って行けそうにない気がしています。追い詰められ始めた日銀はなおさら)、人口も減って不動産には逆風ですが、嵐が過ぎてみれば、貨幣に対して、もの、上がるべき不動産の価格はやはり上がらざるを得ないことになりそうに思えます。

けれどこれもわかりませんね、なんとなく、素人の自分はそう思う的な。皆さんどう思いますか?



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アメリカのお金持ち

バロンズでアメリカのお金持ちがものすごく増えたことが記事になっています。

アメリカで10億ドル(1000億円)の資産を有する方は昨年492人になり、過去5年で100人増えているそうです。100万ドル(1億円)を有する方は約679万人で、5年間で41.5%増えています。5億円以上の金融資産を有している方は93万5000人。10億円以上の方は27万人、100億円以上の方は11914人とのこと。

アメリカのお金持ちはすごいですね。日本でのお金持ちはアメリカでは普通の人で小金持ちくらいな感じでしょうか。お金持ちに対するウェルスマネージメントを欧米企業はアジアでは進出した、撤退したりしていますが、日本とかアジアでやるより、アメリカでやっていたほうが良いことはよくわかります。。。このようなお金持ちが多くなった記事を良いととるか、危ないととるか。。。



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外人にとって住みよい国

世界に住む外国人が、世界でどこが外国人として住みよい国か、そんな投票をしたら、、、

HSBCで世界で外国人の住みよい国の投票結果を公表しました(HSBC Expat Explorer country league table)。

1位はシンガポール、2位はニュージーランドで、1位、2位は2015年の結果と同じ国がワンツーにランクイン。

3位はカナダ、4位はチェコ、5位はスイス、6位ノルウェー、7位オーストリア、8位スウェーデン、9位バーレーン、10位ドイツ。去年の3位はスウェーデンでした。

様々な視点から評価がされていて、賃金や経済、安全性や生活の質、キャリアー形成、家族の面から、教育、、、。

賃金の面や教育、キャリアー形成でシンガポールの評価は高いようです。外人への平均賃金は年139000ドル。1400万円近い賃金との結果。シンガポールでの外人の約4人に1人は200000ドル以上の年収を得たそうです。

家族の面や経験の面からはニュージーランド、スイス、スウェーデンなどがいい評価でした。

日本は外国人が最も安全な国と考えている結果となりましたが、シンガポール以外のアジアの国は全体としては日本も含めてほぼ20位前後以下のランクインです。

ちなみにイギリスの教育専門誌が先日9月21日に発表した世界大学ランキングでもアジアの1位はシンガポール国立大学で全体の24位、アジアでは29位に北京大学、35位に精華大学、日本のトップは39位の東京大学でした。

世界の都市、国でもいろいろ競争、評価がなされていますね。外国人の目からはシンガポールが一番住みよい国と映るようです。確かにヨーロッパ人とかアメリカ人とかアジア人とか、シンガポール支社か東京支社かどちらか転勤を選ぶとしたら、給料が良くて、自分のキャリア形成にも役立ち、教育面も充実と評価されているなら、シンガポールに行かせてください、、的になるんでしょうね。



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健康を考えれば日本は27番目の国

今朝のBloombergではRostonさんが最近Lancetという医学雑誌に発表された健康面を考えた住みよい国、到達度ランキングを紹介しています。実際にはアメリカは28番目だという紹介記事ですが、日本が27番目というほうが自分には気になります。

世界188か国で、死亡率、出産時の母、新生児の死亡率、小児の肥満や健康、エイズ、マラリア、肝炎ウイルス、結核などの感染症、自傷行為、水やPM2.5その他の大気汚染の状態、清潔状態、お酒、たばこの摂取、仕事環境、交通事故、女性へのDVや集団暴行、戦争、、、33のチェック項目で0~100点に点数付けして、各国を比べたみたいです。

健康面から考えた現在の先進国トップ10は
1位 アイスランド
2位 シンガポール
3位 スェーデン
4位 アンドラ
5位 英国
6位 フィンランド
7位 スペイン
8位 オランダ
9位 カナダ
10位 オーストラリア

そんな感じ見たいです。ちなみにアンドラって初めて聞きました。ヨーロッパにそんな公国があるんですね。で、日本は27位、米国は28位。昔どこかで1位じゃなきゃダメですかと発言した白好きなどこかの党首もいましたが、188か国で27位なら、やっぱりまずまずなのでしょう。でももっと健康に過ごせる国はたくさんあるようです。



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日米ともに追加はなし

日本では追加緩和はなく、米国では追加利上げはなく、基本政策の追加はありませんでした。
実際は大体事前にマーケットが予想した路線で発表された感じでしょうか。

日銀は量、金利ともに緩和を追加することはありませんでした。10年債をゼロ金利に持っていくなどの政策は、今まではマイナス金利でも買い上げていっていたわけなので、実際金利は下げるより、上げる方向の話でしょう。マイナス金利になっても買い上げていた分の国債は、ゼロとなればそれ以上はお買い上げしないと考えれば、量的な面でも、買い入れ額は減る場合のほうが多い気がします。実際マイナス金利みたいな政策での行き過ぎを是正して、普通にやれる最大限みたいなところを目指す長期目線用のプランに切り替えたといったところ。ただ、低金利は今までも結局ずっと低金利ですから。10年債だって、ここ10年別に金利が高かったわけでもないですし。それに本当にマーケットで金利が動く事態がでるときに、中央銀行が長期債をゼロ設定にマネージメントできるのかどうか。将来的にいつかは金利急騰して騒がれる事態が来るのでしょう。(逆に考えれば、いつか市場がみんなで国債に避難する事態となれば、日銀は国債を買い入れしなくなって、実質量的緩和が休止される事態になることもあるのかも。)

やりすぎも良いことはないでしょうから、こんな感じでもいいのでは。緩和したのか、引き締めたのか。イメージは引き締めのように思えますが、いずれにしても、前日のファンドマネージャさんの言ではないですが、日銀のすることがマーケットにいいことなのか、悪いことなのかすらわかりにくくなってますね。

米国はマーケットの織り込んだ路線を踏襲しました。自分は本当に利上げしたいなら、マーケット予想より9月もあるのではくらいに思っていましたが、やはりマーケットの織り込む路線で進みました。ここまではいいのですが、マーケットは12月の利上げを織り込んで進んでますので、株価下落とか何か突発的なことが起こって、12月すら利上げできない、今後利上げできないみないな事態になってしまうことも結構ありそうで、かえって怖いですね。

100円台のドル円ですが、今年粘った99円台、100円台前半で粘れるかどうか見る感じ。素人的には自分はここの当たりは、ドル円買い目線で見たい感じ。ただ、今年安値を下回ってくると95円攻防への変化などもないとは言えないですよね。

日銀 FOMCの判断まち

日銀、FOMCが政策を決定していきます。

今日のBloombergMarketsのKimさんの記事でファンドマネージャーさん(M&G LtdのLonerganさん)の談が取り上げられています。

Lonerganさんの意見としては、中央銀行はその政策にいつか限界を迎えていくと考えられていたが、日銀はまさに緩和政策のもう終盤戦、大詰めとの意見です。大詰めの背景はマイナス金利等、日銀のアクションに対して、市場は反対方向の反応を示していることをまず挙げています。さらに結果、各種資産クラスのボラティリティを上昇させているだけになっていることも挙げています。

さらにLonerganさんの意見としては、すでに日銀が出してくるだろう政策の中で、何が真によい政策、ニュースなのかを市場がすでにわからなくなっているとのこと。
でも本当に、だれも、黒田さんが何を発表すれば本当に日本にとっていい政策だといえる人はいなくなってしまっている気はして怖い気はします。

更に記事のしめくくりではLonerganさんの談として、現行の緩和政策をあきらめていくのか、、他の政策、ヘリコプターマネーとか、資産買い増しとか、マイナス金利深堀りとか、日銀の大詰めでの政策を見定め始めないと、、と締めくくられていて。世界中のファンドマネージャーさん達が日銀のアクションに振り回されるより、すでに冷静に日銀を終盤戦ととらえ始めて、打つ手を余裕を持って品定めされるような雰囲気になったりすると、主導権はヘッジファンド側な気もして、それも怖い気はします。



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日銀、FOMC

今週はお休みスタート、日銀、FOMCが続きます。

日銀は追加緩和が期待され、FOMCは利上げへ、、という方向性。FOMCは指標からは12月利上げでは、とのマーケット予想ですが、日銀が追加緩和するより、FOMCが利上げするほうがハードルは低そうな気もします。雇用と物価、どちらも落ち着いているから、、9月利上げしても、、も自分的にはどうしても十分ありな気も。。けど、マーケットに聞け、、からはないんでしょうかね。
日銀は緩和ないのでは。緩和十分今後もありますよ、というコメントを加えるも、やらない。。くらいでは。。でもだんだんマーケットはいずれにしても日銀の緩和の限界点が視点に入りつつあります。

日銀、FOMC足し引きでどう動くか。まったくわかりませんが、どうしても自分的には今後ドル高円安への反転が入っていきそうな気がして、、足し引き、この100円辺りで反転、円安へ、、。か、足し引きで更にもう一段円高した後、やっぱり反転。。みたいな気がしてなりません。去年は世間はまだまだ円安と言ってましたが、反転し円高になりました。今年後半は世間はまだまだ円高、みたいな中をどこかでか円安に。となれば、すごくきれい。。まったく根拠はありませんけど、そんな感じでどうしても見えてしまって、でも世間の見立て通り動いていく場合も十分あり得て、固執するのは危ないですね。



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年齢別の支出

平成25年の家計調査年報から、2人以上の勤労者家族での各年齢での一月当たりの消費支出平均は

20代 248,533円
エンゲル係数は20.2%で、その他の支出でざっと見て多いのは家賃36,904円(14.8%)、自動車関連費34,361円(13.8%)

30代 271,349円
エンゲル係数は23.8%、家賃24,169円(8.9%)、自動車関連費24718円(9.1%)

40代 319,584円
エンゲル係数は24.0%、教育費27,545円(8.6%)、自動車関連費24,964円(7.8%)、教養娯楽サービス20,474円(6.4%)

50代 339,967円
エンゲル係数は23.1%、自動車関連費26,266円(7.7%)、教育費22,265円((6.5%)

60代 289,289円
エンゲル係数は25.7%、自動車関連費24,103円(8.3%)、交際費28,094円(9.7%)

70代以上 239,454円
エンゲル係数は27.6%、交際費27,024円(11.2%)

エンゲル係数は食費の割合を示します。日本ではこれくらいの食費の支出が必要なのでしょう。高すぎる家庭は問題ありかもしれませんが、逆に極端に低すぎる家庭も、子供にしっかりとした食事をとらせる等を考えれば、問題あるかもしれません。少しずつ切り詰めてみる感じになるでしょうか。

家賃を払っている人の割合は本調査では20代以下で64.9%、30代35.1%、40代は21.3%、50代13.6%、60代が8.9%、70代が7.2%でした。住宅ローンの返済は2015年では全体の平均で10,032円。年齢別には調べにくかったです。日本では40代くらいまでに住宅購入する方が多いですから、本調査での家賃を払っている方の割合もみても、20代、30代で他の年齢層よりも家賃の割合が高くなるのは当然でしょう。ただ、家賃支払いが済んだ年齢層でも、その後20年、30年は購入した住宅の住宅ローンが実質とってかわっているのでしょう。家賃支払いを抑えるには、、結婚しても、親もとに転がり込んで、親と同居するか、、独身中でも親元離れたい年代でしょうから、結婚したら、離れるでしょうね。ただ、この調査で見ても、20代では家賃が目立ちます。

自動車は特に地方では生活の足、ないと生活できないくらいなところも日本でもあるでしょう。各年齢、自動車を所有している家庭は一定した支出があるようです。70代になると、自動車関連費はぐっと減っていますので、おそらく、自動車を年齢で放棄していく方が増えるのでしょう。そう考えれば、若い時も、自動車がなくても、やれるかも。田舎で一人一台みたいな家庭は一家で1台、2大にするとか。。。でも、自分も、所有しています。

支出調査で見ても、40代はやはり教育費がのしかかっています。20代、30代のうちにこのことをわかっておくと、少し40代が楽になりそうです。50代まで教育費の支出が続きますが、支出全体から見た割合で見ても、40代が一番大変そうです。息抜きの娯楽費が40代で一番高いですが、自分の息抜きなのか、、というよりお子さんや奥さんからの家族旅行などの要望に応えるようなファミリーサービスの面が強いのかもしれません。お子さんが大きくなる50代では、お子さんは親に家族旅行もせがまないでしょうし、せがんでくれるくらいのかわいい時に、少し無理しても頑張っていろいろ連れていくのかもしれませんね。

60代、70代では交際費が目立ちます。エンゲル係数も高くなり、教育費、受託費などを払い終えると、払う支出項目は多くないのかもしれません。教育費、住宅費等苦しい40代、50代を経験し、あまり、豪勢な支出のしない体質が出来上がるのかも。どこかに遠出、豪華な支出よりも、周りの方と交際してお金を使う。近くのテニスコートでは50代、60代の方が楽しそうにテニスしてますし、喫茶店、ファミリーレストランでは、奥様方がランチしてます。少し地方に行くと、ゲートボールやゴルフを楽しむご高齢のグループの方も多いですよね。

各年齢で衣類などはあまり多くは支出されていませんが、昨年最も家庭の支出で削られたところです。社会の雰囲気が変わらず、今の風潮だと、今後も減少する傾向にある気はします。

あまり未来を考えるよりも、今、かもしれませんが。しっかり長生きできた場合の各年齢、ライフステージでの支出の具合をざっと思い浮かべておくのも、家計の長期戦略を立てる上でも少し役立つかもしれません。



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