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くたびれた、が口癖の2児の父親。日本、米国中心に投資をこころみています。株優でのプチ贅沢を楽しみに頑張っています。

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米国利上げ

ダドリーNY連銀総裁、フィッシャー副議長の話など見ても、9月利上げを意識させる話が続いています。その中ではグリーンスパンさん等が指摘するように米国で金利が急上昇してしまうのではないかといった意見もあり、危惧されるからと思います。

このまま超低金利で、バブルをはぐくみ、金利急上昇とともに崩壊させるといったことを防ぐには、資産価格が高くなりすぎそうになるところでは利上げを行う、もしくは意識させることで冷やすことが必要と考えられるからでしょう。

当然急速な利上げはここまで高くしてきた米国株価等の資産価格を押し下げてしまうので急速に利上げもできない。

世界的に見れば民間債務残高について一昨年ころから騒がれていますが、中国がついに対GDP比200%も越え、日本のバブル期の民間債務残高と同様な民間債務を積み上げています。香港はそれ以上の民間債務残高を示していますが、ここ1,2年見られている株価等の資産価格下落に引き続き、昨年からは債務残高対GDP比の推移も債務残高の減少期に入っているようで、自分では中国本土より一歩先にしっかりとした信用収縮期に入りだしたように思えてみています。Forbesではいろいろなランキング発表がされていますが、今年のForbesのスティーブ・キーンさんの記事によると、1~3年ほど以内に債務危機に陥る可能性の高い7か国中ワースト5は1位 中国、2位オーストラリア、3位スェーデン、4位香港、5位韓国。

リーマンショック以降の世界的超緩和の中で民間債務残高をしっかり積み上げたこれらの国々では、おそらく世界緩和の継続が必要でしょう。(いずれにしても、これらの国々、特に中国では、いつかはおそらく日本のように民間債務を政府支出により、政府債務へと肩代わりしながら、バブルの清算を年単位で行っていくことになるのでしょう)

日欧は低金利、はっきり言えば、低金利による金利抑圧政策と財政ファイナンスを続けるでしょうから、金利はゼロ近辺で続くでしょう。米国は金利急上昇の危険性が騒がれはじめて、グリーンスパンさんが危惧するように本当に米国で金利急上昇が起きれば、スタグフレーション化や株価等低金利に支えられているすべての資産クラスでの価格崩壊となるかもしれません。逆に引き締めすぎても資産価格下落や特に民間債務残高を積み上げた国々でのバベルの塔の崩壊が起こるのかも。そんな場合はForbes記事見ても、ブラジルとかロシアでなく、東アジア直撃なのでしょう。

利上げは米国が強いから、、、なんでしょうが、いつものごとく(政策金利は当然高すぎても、低すぎてもダメで)FRBのかじ取り、スピード調整は大変ですね。しっかり、イエレンさん。



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